福利厚生による組織改革

従業員の働く意欲を促進していくためには、充実した福利厚生が必要不可欠となりますが、未だに保守的で時代の変化や新たなチャレンジに後ろ向きな企業も存在します。
そういった企業を「大企業病」と言いますが、大企業に限らず中小企業でも起こっていることです。
その理由として、このようなことが考えられます。

・業績が安定しているため、今の現状を変える必要性を感じない

・大企業であるほど組織が大きくなり、ルールに縛られて自由な発想が難しくなる

・与えられた業務をこなすことで評価される企業の場合、仕事の目的意識が見いだせなくなる

・業務がマニュアル化されすぎたために、必要か不必要かの判断がつかなくなる

今、従業員の高齢化が進む中、少子化により若い世代の人口が減ったことでの深刻な人手不足となっています。
大企業病がこのまま放置されると、今後事業が停滞するだけでなく、若い世代の就職率も下がっていく一方です。
そこで必要となってくるのが、福利厚生による組織改革となります。

生産性の向上にむけて

働き方改革での取り組みについてあげられているものとして、長時間労働の是正、休暇取得の促進、育児・介護中の職員の働きやすさなどがあります。
しかし、日本は他国に比べて労働時間が長いのに対し生産性が低いというデータが出ています。
このような結果が出ているということは、従業員の負担が多く、十分な能力発揮ができていないということになります。
また、労働時間が守られていたとしても心身の健康問題によって、寝不足や疲労、ストレスにより業務に支障をきたすことも考えられています。
そこで今、企業が力を入れているのが、働く人の生産性を向上させるための福利厚生です。
福利厚生には次のようなものがあります。

・食堂・昼食の補助
・住宅手当・家賃補助
・宿泊施設・レジャー施設の割引制度
・健康診断
・社宅・独身寮
・資格取得手当

最近では、「食事・運動・教育」の観点からプロジェクトの推進をする委員会も発足され、働く人のパフォーマンスを引き上げるために、理想的な食事・栄養・運動指導や、企業向けにセミナーも開催されています。

このように福利厚生による組織改革は、社員が生き生きと働ける環境を作るとともに、企業にとっても発展していくために必要な改革と言えるでしょう。