社員が喜ぶ福利厚生“社食”をサブスクで簡単導入

ES福利厚生の前田です。

社員に人気の福利厚生は食事補助

社員が喜ぶあると嬉しい福利厚生でよく挙げられるものは“住宅手当”“食事手当”です。 税金や物価が上がるものの給料は変わらない中、手取りの金額を少しでも多くしたいという傾向があるのか、“家賃を浮かせられる”“食事代を浮かられる”というような生活に直結するようなものが社員から人気です。

法定外福利厚生費の内訳は？

日本経団連による2019年度福利厚生費調査結果によると、全産業平均社員1人あたり108,517円（/1カ月）が福利厚生費となりました。そのうち、健康保険・介護保険・厚生年金保険・雇用保険・労災保険・子ども、子育て拠出金で84,392円を占めています。残りの24,125円が、企業独自で設けられる法定外福利です。

法定外福利の内訳は大きく分けて住宅関連・医療、健康・ライフサポート・慶弔関係・文化・体育・レクリエーションとなります。
企業で金額差はあるものの、平均すると住宅関連は11,639円、医療健康が3,187円、ライフサポートが5,505円、慶弔関係が514円、文化 体育 レクリエーションが2,069円という結果になりました。この中でも金額の割合が大きいのが住宅関連、次いでライフサポートとなります。 ライフサポートの内容としては、給食・購買 ショッピング・被服・保険・介護・育児関連・ファミリーサポート・財産形成・通勤バス 駐車場となりますが、特にこの中でも大きな割合が給食です。
法定外福利厚生費の内訳を見ると、社員が喜ぶあると嬉しい福利厚生と企業が導入している福利厚生では、相違がない事がわかります。

また、長く働きたいという想いから社員から求められるものは働きやすさに直結する福利厚生です。代表的なものが育児休暇、介護休暇です。最近では男性でも女性同様に育児や介護をする時代でもあるため、今後は性別を問わずますますニーズが増えていくのではないでしょうか。

2021年、サラリーマンのランチ代は？

ここでは“給食”について焦点を当てていきます。2021年に新生銀行が20～50代の有職者2,718人を対象に実施した調査によると、男性会社員は1日649円、女性会社員は590円という結果となりました。この金額が多いのか少ないのか妥当なのかはさておき、ランチ代は毎年節約重視の傾向にあります。

男性会社員のランチの内訳では34％が弁当持参、23.6%がコンビニ、スーパーなどで購入、18.4％が社員食堂、16.1%が外食でした。女性会社員の場合は53.5%が弁当の持参という結果になりました。この結果は弁当持参が最も昼食代を抑えられるためであるからと考えられます。

この調査の結果をもとに、月に22日勤務すると考えると一ケ月のランチ代は649円×22日で14,278円となります。また、同調査による「サラリーマンのお小遣い」の平均金額は3万8710円（男性）でしたから、ランチ代をお小遣いから払うとなると36％も占める事になるのです。 しかし食事補助を福利厚生として導入した場合、50％以上の食事代を社員が負担し、かつ企業が負担した食事代が月3,500円以内であれば福利厚生費にできるのです。企業が昼食補助することで、社員は経済的な負担を少なくする事ができます。

食事補助で人気の社食は導入が難しい

食事補助の福利厚生といえば、社員食堂をイメージする方が最も多いのではないでしょうか。その他にもオフィス社食サービスには、宅配弁当、バウチャー型、設置型のように様々なタイプのものがあります。

社食導入の高額な初期費用、ランニングコスト

食事補助の福利厚生といえば、社員食堂をイメージする方が最も多いのではないでしょうか。その他にもオフィス社食サービスには、宅配弁当、バウチャー型、設置型のように様々なタイプのものがあります。

栄養バランスが考えられていて価格も安価、外出せずに社内でサッと食べられる社員食堂となると、もし企業に社食が完備されているのなら社員としては積極的に利用したいところです。

ただ、社食がある企業は限定されており、大規模な企業や大きな工場、倉庫などに完備している傾向にあります。中小企業でも、社内に一般家庭用のキッチンが併設され、調理員の方を雇って食事を調理して提供するようなケースもあります。

ネット上では人気社食ランキングなども掲載されており、オシャレ・安くて美味しい・健康重視など企業によって様々な特色があります。そのようにブランディングされているものは話題性もあり社員だけでなく一般のお客が利用できるというような企業に対してのイメージアップにもなるでしょう。

ただ、現実的には導入に対してのハードルが高いという問題です。まず、調理施設や飲食スペースを確保しなければいけませんし、そのためには費用も非常にかかります。さらに、自社で運営していくのか社食業者に外部委託をするのか、ランニングコストも無視できません。さらに人気社食ランキングに掲載されるようなブランディング化、特色を打ち出していく…ここまでするとなると大企業ならともかく、中小企業にとっては無謀ではないでしょうか。

コロナで露呈した社食のデメリット

社食の問題点として、2020年初旬から世界的に広まったコロナ禍で露呈したデメリットもあります。それは社員が出社しなければ食事補助の福利厚生が受けられなくなってしまったという事です。リモートワークに切り替えられると会社に出社する社員が激減、或いはいなくなってしまうため、社食側が開けていても採算が取れなくなってしまいます。
また、多人数で飲食する事が感染リスクに繋がる、といったデメリットも出てきてしまいました。そこで、社食の宅配をしたり、社食メニューを弁当化したりする方法へ舵を取った企業もありました。 また、こうした社会の変化で社食の運営が厳しくなってしまうのではないか…そのような不安を抱えている企業も少なくないのではないでしょうか。

月額24,800円～！サブスクで気軽に社食導入

いわゆるハコモノともいえる社食ですが、初期費用やランニングコストを抑えて手軽に食事補助の福利厚生として取り入れられないか、と考えている企業へご紹介したいのが月額24,800円～から利用できるサブスクリプション型の社食、ESキッチンです。
サブスクとは、サブスクリプションの略で、定額制で商品やサービスを利用できるものです。昨今では、月額980円で聞き放題の音楽サービス、読み放題の電子書籍、洋服や家電、車まで様々なものがサブスクリプションとして提供をされています。

企業規模に合わせて利用できるESキッチン

ESキッチンは月額制で利用できるサブスクリプション型の食の福利厚生です。
1品100円のレトルト惣菜、数種類の中から、社員は好きなものを選んであたためて食べるシステムです。
月額24,800円の場合の利用人数目安は5名、月50個の惣菜が届きます。
その他にも月100個で44,800円、月150個で￥64,800円、月200個で84,800円～1000個（404,800円）まで幅広いプランを用意しているので、企業の規模や社員の人数など企業側のニーズに合わせて選ぶことができるのがメリットです。

サブスクリプションの内容は
・冷蔵庫
・惣菜
・容器
企業が容易するものは冷蔵庫を設置するスペース、電子レンジです。

レトルト惣菜はコンビニでも売られていますが、1品200円～300円します。その点、ESキッチンでは全ての惣菜が1品100円です。惣菜は冷蔵保存で一ケ月持ちますし、自宅へ持ち帰ることもできるため無駄も出ません。社員の昼食補助としてはもちろん、家事サポートの一役も担ってくれることでしょう。
私自身、ワーキングマザーのため、このような福利厚生があれば積極的に利用したいなと感じます。ランチも健康と節約を考えてお弁当を持参していますが、ESキッチンの100円社食があれば、弁当ではなくタッパーに白米を詰めて持参するだけでいいな…と思いました。仕事が忙しかったり疲れていたりして今日は夕飯作りしんどいな…と感じる時にも持ち帰りができて、夕飯の一品として出せるのは便利ですね。自身はもちろん、子供や家族に食べさせるにしても、栄養バランスが取れていて且つ食べ慣れているような惣菜だからこそ安心して利用できます。実際、介護施設や病院やクリニックなどの女性が多い企業で、ESキッチンが導入されているそうです。
食事補助の福利厚生は、健康経営にも繋がりますし、社員の離職率低下防止にも一役買ってくれるものです。 サブスクリプション型の100円社食、ESキッチンの最大のメリットは、初期費用を抑えられることです。とりあえずお試しで導入してみたい企業のために無料のトライアル期間もあります。社員が喜ぶ毎日のランチをサポートできる食事補助の福利厚生を検討している企業は、試験的に導入してみてはいかがでしょうか。